脱毛サロンや脱毛のシェーバーなど芸能人の方が写っている脱毛に関連する広告を見かけた方も多いのではないでしょうか。インスタグラム・tiktok・youtubeなどの動画プラットフォームで流れている中で、嘘なのか・本当なのかわからない、利用してみたけど効果がなく、詐欺なのかなど疑問に思う方もいます。脱毛広告について広告代理店に勤めたことがある筆者がお答えします。
脱毛クリームなどの広告が炎上する理由
広告は「商品を売れるようにするため、文字通り広く伝えていくためのもの」ですが、それが悪い方向に意図的に利用される場合があります。
ダイエットサプリなどでも炎上したり・広告代理店の人が捕まってしまうという事件もあります。脱毛周りの問題では、主に脱毛クリーム・除毛クリームに多く起きてしまっている問題ですが、どのように問題が起きてしまっているのか調べて整理してみました。
そもそもなぜ脱毛の広告が詐欺と呼ばれてしまうのか
なぜ脱毛の広告が詐欺と呼ばれてしまうのかその問題点がいくつかあります。まずは問題点について「表現の問題と消費者の購入の仕方」についての問題を整理します。
1. 除毛なのに脱毛と呼んでしまう表現の問題
脱毛の広告が詐欺と呼ばれてしまう一つに購入者が購入前に考えている・得ている情報と、購入後の体験に大きな違いがあるという原因があります。
商品の効果としては除毛が簡単にできるだけなのにも関わらず、「あまり知識がない・広告に毛がごっそり抜けると書いてあった」というだけで表面の毛がなくなっただけで脱毛できたと勘違いしてしまう方もいます。
除毛で表面の毛がなくなっただけで、脱毛ではないのでさらに生えてきます。これが誤解を生んでいる大きなな要因の一つです。
よくある表現としては、下記のような表現があります。
- 剛毛だったのがするりと毛が綺麗に抜けた
- 除毛だと抜けることはないので抜けるという表現だとおかしい
- 永久脱毛と言っているのに永久脱毛ではない
- 除毛がしやすいだけで脱毛ではない
- 脱毛はメラニンを反応させて焼いて消す必要があるので、表面の毛を切った・剃っただけでは普通に生えてくるだけです。
2. 購入の仕方の複雑さについて
- 定期購入に勝手になっていて、定期購入の解約もしづらい
- 説明が小さく書いてあってわかりづらい
- 途中で解約するときに違約金が設定されていてそれもわかりづらい
- 初回購入〇〇%オフ・初回〇〇円となっているが、次回から高額請求されるようになる
- 表示の仕方が誤解を与え、途中解約しづらい仕組みがある
- 翌月以降2-3倍の金額を支払わなければいけない仕組みになっている
20~30代の方から消費者センターへのお問い合わせが増えている事案として、「定期購入してしまって解約するときの問題」が多く問い合わせされているようです。
途中解約について不安だという方も多いですが、特別商取引法が適用される期間や金額を支払っている方であれば中途解約できます。不安な方は独立行政法人国民生活センターか消費者センターへのお問い合わせをしましょう。
エステティックの契約のうち、利用期間が1カ月を超え、総額が5万円を超えるものは、特定継続的役務提供として特定商取引法が適用されます。契約期間内であれば、理由を問わず、所定の費用を支払うことで中途解約ができ、清算して支払い過ぎの金額がある場合は、返金してもらうことができます
脱毛の広告は嘘なのか?
脱毛広告はyoutube、tiktok、インスタグラムなどでよく見かけるのではないでしょうか。またその他アプリやゲームサイトなどでも広告がよく表示されています。
脱毛の広告が嘘かどうか気になる判断ですが、クリーム関連での見極め方は「除毛クリームなのにも関わらず、毛が薄くなる・生えなくなる」という表現をしている広告は限りなく嘘です。上記の画像の通り除毛クリームというのは表面に出ている・見えている毛をカットしやすくしているだけですので、中にある毛根から消滅するわけではありませんので注意が必要です。
脱毛クリームではなく、効果は除毛がしやすくなるだけ
脱毛クリームといっていても多くの商品が「除毛がしやすくなるクリーム」なだけです。男性がヒゲを剃るときに利用するシェービングクリームのようなものです。シェービングクリームが脱毛効果はありませんよね。それと同じです。
参考はAmazonの脱毛クリームのAmazonレビューなどを参考にしてみてください。たまにレビューが高得点の方もいるかもしれませんが、除毛としての効果を実感しているレビューなだけで脱毛という言い方で購入してしまった方は低い得点のレビューになっています。こういうものが嘘・わかりづらい広告によって購入してしまった方です。
脱毛の広告漫画・youtube広告が不快という話
最近Youtubeで漫画のアニメーション動画で脱毛に関する広告をみたことがあるという方も多いのではないでしょうか。
太っている方・毛深い方がモテない、彼女を他の人に奪われる原因として、毛深いからなどネガティブな訴求をすることで脱毛に行かないといけない、と考えさせられるような広告です。
脱毛広告へ規制は入るのか・厳しくなるのか
脱毛の広告表現や表現手法は、新しいプラットフォームが出るたびに少しずつ変化しています。
動画プラットフォームでの広告規制
インスタグラム・Youtube・tiktokのようなプラットフォームでは動画で漫画形式、芸能人の名前・写真・動画を利用して、リアルな表現をしているパターンなどがあります。YoutubeはGoogleですが、Youtubeでの広告を出稿する時の審査が厳しくなってきており、出稿自体がしづらい状態には徐々になってきています。
Gunosyなどのニュースサイトでの広告規制
Gunosyなどのニュースサイトであれば記事のような形で、インフィードアドと呼ばれる形式で表示されていて、クリックすると記事型のサイトに遷移することが多いです。これまでは記事型の広告に出稿する企業(広告主)の精査が甘かった部分もありましたが、昨今の事件により徐々に審査が厳しくなっています。
動画プラットフォーム・ニュースサイト問わず脱毛広告の消費者の被害などをみて大手のプラットフォーマーは対応をし始めており、Google(Youtube)、Facebookなどでは広告の表現が厳しくなっていっています。
広告はインターネットサービスや、新聞、テレビ、雑誌など広告掲載によって収益を上げてマネタイズしている媒体で利用されます。つまり日常的に私たちが目にするメディアで見ないことがないということです。どの媒体でも広告規制が強化されてきていますが、Youtube、tiktokなど新しい媒体が出てくるたびに広告は現れますので規制が間に合わず消費者側の判断に任されてしまう部分がどうしてもあります。広告の表現や購入方法には注意して購入するようにしましょう。
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